2023年度前期日程の志願者数は全6科類の合計で2022年度よりも201人、率にして2.1％減少の9,306人でした。2022年度は志願者が4年ぶりの増加でしたが、2023年度は再び減少に転じました。また2016年度からは後期の募集が廃止され、学校推薦型選抜（推薦入試）が実施されています。8回目となる2023年度は2022年度（240人）を上回る253名となり、2年前の2021年度（267人）に次ぐ2番目に多い志願者数でした。
   国立トップ校10校（旧7帝大＋筑波大＋東工大＋一橋大）の前期日程では、志願指数が99.9で2022年度と横ばいでしたが、東大（指数97.9）は東北大（96.5）・北大（97.7）と同様に減少率が大きくなりました。京大（指数102.9）・東工大（109.6）・一橋大（102.0）はいずれも増加ですので、東大の減少がこの3大学などに流れたとも考えられます。【図表（1）（2）】参照
   一般選抜の科類ごとの増減をみてみましょう。文科二類と理科二類は増加しましたが、他の4科類は減少しています。東大においても以前は志願者の増減に隔年現象の傾向がありましたが近年は状況が変わっていて、増加や減少が連続する事例もみられます。顕著な例が文科三類で、2017年度から2021年度まで5年連続で志願者が減少していました。志願者の増減に影響する要因としては前年の志願者の増減や志願倍率の高低もありますが、前年の第1段階選抜の最低点が最も大きく影響しているようです。文科三類は2017～2019年度に、最低点が80％を超えていたことも連続での減少につながったと考えられます。また理科三類も、2017年度から3年連続で倍率が低下していました。この期間の連続低下は2018年度に面接を追加したこと、また2019年度には第1段階選抜の予告倍率を約4.0倍→約3.5倍に縮小した影響もありました。
   文科は各年度の倍率変化が目立ちます。年度により志願倍率の序列が変化しており、高低の規則性はありません。第1段階選抜の実施倍率が約3.0倍で共通であることも、各年度の志願倍率が大きく変動することの一因です。倍率変化が最も大きいのは、最難関の文科一類です。例えば2020年度の3.51倍→2021年度の3.15倍など、大幅な倍率ダウンも見られます。2021年度に大きくダウンしたのは、前年の2020年度で志願倍率と第1段階選抜の最低点が文科の中で最も高かった影響です。【図表（1）（3）（5）】参照
   理科は文科と異なり、第1段階選抜の実施倍率は類ごとに変わります。一類が約2.5倍、二類が約3.5倍、三類は2018年度まで約4.0倍、2019年度から約3.5倍、2023年度は約3.0倍です。この実施倍率の高低と募集人員の規模（最多は一類の1,108人、最少は三類の97人）に連動して、各類の「志願倍率の序列（理三＞理二＞理一）」ができています。類ごとの志願倍率の変化をみると、文科一類と同様に、最難関の理科三類は募集人員が少ないこともあって倍率変動が顕著です。2014年度からの10年間は2016年度の5.63倍から2021年度の3.97倍の範囲で、年ごとの変化が大きくなっています。一方で一類は募集人員が1,108人と規模が大きいため、人数として多少の増減はあっても倍率の変化は例年小幅です。【図表（1）（4）】参照