東京大学


1.出願状況

【図表①】2018年度前期日程志願者数等
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【図表②】志願者数の推移
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【図表③】文科の志願倍率の推移
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【図表④】理科の志願倍率の推移
【図表④】理科の志願倍率の推移 [クリックして拡大]
 2018年度の志願者数は、前期日程の合計では2017年度よりも141人、率にすると1.5%の増加で、直近の6年間(2013年度以降)では最多の志願者数(9,675人)となりました。この10年間の推移でみると、最初の4年間(2012年度まで)は前期の合計で概ね9,800人から10,000人の範囲で推移していましたが、2013年度以降は概ね9,300人から9,400人程度の志願者数に落ち込みました。理由としては、受験人口総数の減少や難関大学を敬遠する安全志向などが考えられます。安全志向については次の項目でも述べますが、第1段階選抜の不合格を回避するために東大以外の他大学に出願している傾向や、地方からの受験生減少の影響も伺えました。
 ただし前回の2017年度からは、志願者数は増加に転じています。2年前の2016年度に9,200人台まで減少した前期合計の志願者数は、前回の2017年度に前年比+2.8%となり、続く2018年度も前述の通り+1.5%の連続増加となりました。次の項目にもある通り、第1段階選抜も全6科類で実施され、人気復活の傾向です。
 2016年度からは後期の募集が廃止され、代わって推薦入試が実施されています。推薦入試の志願者数は、募集人員100人程度に対し、合計の志願倍率は3回とも2倍を切る状況です。【図表①②】参照
 科類ごとの増減や倍率の動きをみてみましょう。前回よりも志願者数が減ったのは文科三類と理科三類のみで、他の4科類は増加となりました。文科一類と二類、さらに理科二類は2年連続の増加で、逆に文科三類と理科三類は連続の減少でした。これまでは東大においても、志願者の増減に隔年現象の傾向がありましたが、今回は状況が変わっています。文科については、昨年の第1段階選抜の最低得点率が約81%と高かった三類が減少(前年比約2%)し、この分が一類と二類の増加につながりました。特に、前回の志願倍率が文科の中で最低だった二類に多く流れたようです。理科については、三類が2次試験に面接を復活させたことで敬遠された結果、一類・二類ともに増加しました。全国公立大の医学部医学科前期の志願者数は全体で約6%の減少ですが、理科三類の減少率は14.6%で、医学科前期全体を大きく上回るものとなりました。【図表①③④】参照
 文科は各年度の倍率変化が目立ちます。年度により志願倍率の序列が変化しており、規則性はありません。第1段階選抜の実施倍率が約3.0倍で共通であることも、各年度の志願倍率が大きく変動することの一因です。状況としては、「前年の志願倍率と第1段階選抜の合格最低点の影響」によって変化しています。倍率変化が最も大きいのは、やはり「最難関」の文科一類です。例えば、2009年度の4.10倍→2010年度の3.15倍、また2012年度の3.97倍→2013年度の2.92倍など、大幅な倍率ダウンもみられます。2013年度に志願倍率が大きくダウンしたのは、前年の2012年度で志願倍率と第1段階選抜の最低点が文科の中で最も高かった影響です。また2013年度以降の6年間では、文科三類の倍率変化も比較的大きくなっています。2013年度と2016年度はいずれも倍率のアップが目立ちます。【図表①③】参照
 理科は文科と異なり、第1段階選抜の実施倍率は類ごとに変わります。一類が約2.5倍、二類が約3.5倍、三類は約4.0倍です。この実施倍率の高い・低いに連動して、理科については3つの類の「志願倍率の序列(三類>二類>一類)」ができています。類ごとの志願倍率の推移をみると、文科一類と同様に、最難関の理科三類は募集人員が少ないこともあって倍率変動が顕著です。2009年度からの10年間は概ね隔年現象となっていますが、倍率は2011年度の5.65倍から2018年度の4.64倍の範囲で、年ごとの変化が大きくなっています。前述の通り今回の2018年度については、2次試験での面接復活の影響で、この10年間では最低の志願倍率となりました。一方で一類は、募集人員が約1,100人と規模が大きいため、人数として多少の増減はあっても、倍率の変化は例年小幅です。【図表①④】参照
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