2025年度の志願者数は前期・後期の合計で7,286人となり、2024年度と比べて254人（3.4％）減少しました。日程ごとに見ていくと、前期日程は2024年度より51人（1.0％）減の5,056人、後期日程は203人（8.3％）減の2,230人で、前期・後期ともに減少という結果になりました。志願者数が減少したのは、2024年度に増加（3.5％）したことへの反動も考えられ、2023年度とほぼ等程度の志願者数（99.8％）となりました。【図表①】参照
   志願倍率で見ると前期の合計は2.6倍で2024年度から横ばいでした。過去10年間を見てもセンター試験や共通テストの平均得点、入試変更などの影響をあまり受けずに毎年2.4倍～2.6倍で推移しており、2021年度から5年連続で同じ志願倍率（2.6倍）になっています。
   一方、後期は2024年度の9.4倍から8.6倍と0.8ポイント下がり、2023年度の志願倍率と同じ数値になりました。
   前期日程において志願者数が最も増加したのは法学部でした。2024年度よりも76人（20.3％）増加の451人となり、過去10年間で最も多くなりました。志願倍率も3.1倍と、2024年度の2.6倍から0.5ポイント上昇し、こちらも過去10年間で最も高くなりました。2023年度、2024年度と連続して志願者数が減少したことに加え、2024年度の志願者数が過去10年間で3番目に低かったことから、2025年度はその反動により増加に転じたものと考えられます。
   なお、2022年度から3年連続で志願者を増やしていた医学部生命科学科は、2025年度は志願者数26人となり、2024年度から24人（48.0％）の減少となりました。
   志願倍率が最も高かったのは芸術工学部です。志願倍率3.4倍は、過去10年間で2018年度と並んで4番目に高い倍率でしたが、過去最高の数値を更新した2024年度と比較すると0.5ポイントの減少となりました。コースごとに見てみると、未来構想デザインコースは志願倍率が4.0倍と2025年度における全学部・学科の中で最も高い数値となりました。それでも過去10年間で最も高かった2024年度の7.1倍からは3.1ポイント低下しました。倍率の低下は募集人員が6名増員されて16名になった影響が大きく、志願者数自体は64人と、7人の減少にとどまっています。
   学部単位で志願者指数が最も高いのは法学部（120.3）ですが、学科・コース単位で見てみると、芸術工学部芸術工学科の環境設計コースは、志願者が2024年度よりも21人（33.9％）増加して83人となり、志願者指数は133.9（前年度89.9）と最も高くなりました。これは前年度指数が低かったことに加えて、募集人員が3名増員された（24名→27名）ことによるものと考えられます。同様に募集人員を3名増員した音響設計コース（26名→29名）も志願者は20人増え、志願者指数は125.6（前年度78.0）となりました。
   一方、志願者数で見ると最も減少したのは芸術工学部で、2024年度よりも69人（14.6％）減少の403人で、過去10年間で最も志願者が少ない入試となりました（志願者指数 85.4）。これは学科一括入試の募集人員が20名から5名へと減員された影響を受け、志願者数が2024年度より88人（97.8％）も大幅に減少したことが要因です。また、2024年度に志願者が増加した共創学部ですが、2025年度は志願者188人と17人（8.3％）減少し、募集を開始してから最も少ない志願者数となり、志願倍率も2.9倍と今までで一番低かった2023年度に並びました。【図表②】参照
   後期日程において2024年度から志願者数が最も増加したのは前期と同じ法学部で、81人（32.4％）増加の331人でした。志願倍率も10.0倍と過去10年間で2番目に高い数値となりました。過去10年間で志願倍率が10.0倍を超えたのは2022年度と2025年度の2回のみです。2024年度の志願者数が過去10年間で2番目に少なかったことから、2025年度の志願者増はその反動が要因であると考えられます。また受験者に敬遠されがちと思われていた2次試験の「講義に関する理解度確認試験」も2021年度実施から5年目となり、出題傾向が見えてきたことで抵抗感がなくなってきたことも一因と思われます。さらに全国の国公立大学の法学系の志願者指数を見ると前期・後期の総数で105.7ですが、両日程における九州大学法学部の志願者の増加は2023年度と2024年度において2年連続で志願者数が減少していたために、全国的な志願者指数を大きく上回る結果となりました。
   逆に、志願者数が最も減少したのは文学部でした。2024年度の317人から163人（51.4％）減少しています。志願倍率も7.0倍と2024年度の14.4倍より7.4ポイントも下がりました。過去10年間で2番目に低い数値です。2024年度において志願者数・志願倍率がともに過去10年間で最も高くなったため、出願をためらった結果と考えられます。【図表③】参照